事業内容

IDCJの事業内容について

常に中立的な立場に立ち、理論を実践に結びつけ世界各国で事業を展開しています。調査事業、人材養成事業などをマクロ・ミクロの見地から総合的に推進。IDCJ独 自の視点と蓄積された知見のもとでODA事業を中心として国際開発の"質"の向上をめざしています。

調査事業

世界の開発、国際協力の課題は常に変化しています。IDCJは長年の実績と蓄積されたノウハウを基に、調査事業として、各種調査ならびに技術協力プロジェクトを実施し、これらの課題に積極的に取り組んできました。設立以来、IDCJが実施した調査は1500件を超え、その対象となった国は、160カ国に及んでいます。

これまでに手掛けた調査の類型は様々ですが、国別・地域別の援助計画をたてる援助計画策定調査や近い将来に協力が必要となる開発ニーズを発掘し良質な案件を形成する案件形成調査に加え、地域開発、産業・経済開発、農村・社会開発、農業開発、教育開発、観光・運輸交通開発などの各種セクターに焦点を当てた開発計画策定調査、各セクターにおける種々の開発コンセプトの実証調査、政策レベルからプロジェクトレベルまでの各レベルにおける援助の有効性を問う評価調査などがあります。また、近年は、調査のみならず、途上国における開発プロジェクトの実施を支援する技術協力プロジェクトも数多く手掛けています。これらの多くは、日本政府省庁(外務省、経済産業省、農林水産省、国土交通省、内閣府など)、国際協力機構(JICA)、国際機関などからの委託を受けて実施しています。実施に際しては、中立性を重視し、途上国のニーズや国際協力の理念に合致した活動と提案を心掛けています。

調査事業において、IDCJの特徴の一つは、その充実した評価調査にあります。国際協力においては、早くから協力の妥当性、有効性、効率性、持続性などを把握・確認・分析し、協力の管理・改善と将来の協力への学びに活かすための評価活動が行われてきました。IDCJは、評価部が中心となり、国際協力分野のみならず広く行政、学校、市民社会が関わる事業の評価にも参画し、各種評価コンサルティング、評価調査・研究・研修を提案・提供しています。評価事業の詳細については、評価部のホームページ(http://www.idcj.or.jp/9evaluation/)もぜひご覧ください。


IDCJが実施しているプロジェクトについては、以下をご覧ください。

人材養成事業

世界の開発、国際協力に関わる人材の養成も重要です。IDCJでは、政策立案、行政運営、計画策定、評価、事業管理など種々のテーマで、実践的な研修プログラムを企画・実施しています。

IDCJは、1971年の設立(当初は財団法人)以来、開発業務の核は人づくりであるとの理念の下、人材養成を調査にならぶ重要な事業の柱として注力してきました。人材養成事業は、我が国の国際協力を担う人材(援助を専門とする人材、海外展開を図る企業の人材等)の養成と途上国現地において開発を主導すべき立場にある途上国政府人材の養成を中心に始まりましたが、現在、その対象は更に広がりをみせています。近年では、国際協力機構(JICA)や日本政府省庁からの委託で実施する研修事業に加え、以下のような人材養成事業も、IDCJの自主事業として実施しています。

・プロフェッショナル統計分析ワークショップ
・SROI(社会投資収益率法)評価セミナー
・マレーシアへの留学サポート
・大学における国際化の支援

事業実績